北見畜産

産地情報 千葉県市原市石神1263

首都圏とんトン協議会

北見畜産は、パルシステム産直豚産地となる首都圏とんトン協議会の一員です。首都圏とんトン協議会は千葉県の3生産者からなる協議会。理念の一つに「豚が本来持つ自然治癒力を引き出す飼養管理と衛生管理」とあり、「できるだけ薬に頼らない丈夫な豚を育てるのが基本」をモットーに、ゆとりある豚舎での飼育を実践するために、飼養頭数を減らしたり生まれた時の群のままでなるべく一緒に管理するようにしています。他の群に混ぜると仲間はずれやいじめがあるようです。また、豚にとってストレスとなる移動の回数を減らし、温度調節と換気に気を配り、病気に強い豚を育てています。
生産者の方々は長年豚の管理をしたご自身の経験から、豚にとって出来るだけ良い環境を第一に考え、飼育しています。ふん尿は完熟発酵させ、堆肥化して地域農業に還元しています。

千葉のこめ豚ができるまで

最初は地元の若手稲作生産者から提案があり、飼料用米の導入を決意しました。「当時、飼料用米は使う人がいなければ作ることができませんでした。地元で作った飼料を地元の豚が食べ、そこで生産される豚肉を地元の人が食べれば、余計なエネルギーを使わない一種の資源循環になります。当面は赤字を覚悟して、協力することにしました」(生産者北見さん)。
地元で作った米(飼料用米)を食べた豚。今では「パルシステム千葉のこめ豚」は、千葉県のお米を食べ、千葉で育った「地産地消」の代表選手となっています。

資源循環型農業

パルシステムでは資源循環型農業をめざし、耕作と畜産の連携―「耕畜連携」に取り組んでいます。「千葉のこめ豚」はパルシステム千葉と連携することで2010年に商品化されました。千葉のこめ豚に使用している飼料米を作るのは県内産地「サンドファーム旭」、「市原市飼料米生産・利用協議会」です。
日本の田んぼは、昔から生き物のゆりかごや、治水のための水がめとして自然と調和してきました。そんな田んぼが、日本人の食生活の変化や、減反政策などにより、荒れ地になってしまった耕作放棄地。「日本の景観や自然循環の一部として田んぼは欠かせない。農家として米を作り、田んぼを守りたいと強く願っています」とサンドファーム旭。一方、約38%と言われる日本の食料自給率(カロリーベース)。国内生産52%とされる豚肉も、国産飼料での生産分はたった5%に過ぎません。減反政策により田んぼでは米を作れず、海外から飼料などの食物を輸入するという矛盾。そこで、両方の想いがつながり「千葉のこめ豚」が開発されました。

豊かな田んぼを広げる「耕畜連携」

飼料穀物の90%以上を輸入に頼っている日本の畜産。近年の世界的な食料不足や原油価格の高騰などにより飼料価格も高騰し、畜産農家は大きな打撃を受けています。飼料米の活用は日本における持続可能な畜産の鍵となります。さらに畜産のふん尿を堆肥化し、再び農地へ還元することも可能になります。こうした「耕畜連携」は、一昔前までは一つの農家の中で行なわれていた資源の循環を、現代に実現可能な地域のシステムで作り上げ「自給力」を高めていく取り組みでもあるのです。

耕畜連携

  • お米生産者の想い
    休んでいる田んぼを活用したい!
    使われていない田んぼを活用することで自然環境にもやさしい。

  • 豚生産者の想い
    輸入に頼らずに豚を育てたい!
    輸入に頼っている飼料を国産にすると安全で価格も安定して安心。

千葉のこめ豚

出荷前の豚に約2ヵ月間、千葉で栽培した米を10%以上配合した飼料を与え、千葉で育てた豚です。豚が飼料として米を食べることにより、食料自給率向上につながっています。あっさりとした脂とコクのある味わいが好評のパルシステム千葉独自商品です。環境保全や食料自給率アップなど、様々な食の問題に対する答えの一つとして大注目の「こめ豚」。千葉のこめ豚は登録制です。登録すると1年を通じてさまざまな部位が届きます。私たちが食べることではじめて成り立つ商品です。ぜひ食べて応援してください。

組合員交流

北見畜産との交流は2010年に千葉のこめ豚が発売されてから始まり、その後も毎年交流会を開いています。
市原の北見畜産での交流会、県内各地公民館などでの勉強会&調理実習も開催しました。近年ではパルシステム千葉直営農場パルグリーンファームで、勉強会&こめ豚試食会を開催しています。施設内で生産者の北見さんのお話しを聞き、理解を深めてから、野外でこめ豚試食交流をします。北見さん自らこめ豚を焼いてくれるなど、組合員との交流を楽しんでいます。

産地からお届けまで一貫して管理するのは、「パル・ミート」。パルシステム子会社として、パルシステムグループの畜産部門を担っています。
できるだけ薬剤に頼らず、家畜の生理に合わせた健康な飼育による生産を産地と協力しながら進めています。また、飼料米の活用など輸入飼料にできるだけ頼らない「日本型畜産」を定め、資源循環型の持続可能な畜産にも取り組んでいます。